ガソリン１リットル１７０円時代を迎えて

　今月になって、また、ガソリンが高騰した。これまでも毎月数円ずつ上昇してきていたが、今回は一気に10円〜15円近くも上昇。見たことも無い数値が価格として掲載されていてびっくり。

　折りしも、６月２日の日経ビジネス誌の冒頭には、アメリカゴールドマンサックスグループが原油１バレル２００ドル「原油２００ドル」に備えよと題して、我国の企業の取り組みが報じられていた。このところの原油相場の加熱ぶりを見ると、今では、かなり現実味のある数字になってしまった。

　サブプライム問題で景気後退が叫ばれる不況の震源地のアメリカでもトウモロコシを栽培する農家は、バブルを想像させるのに十分なほど潤っている。農家は小麦からトウモロコシ生産にシフトし、これまでの単位面積当たりの利益率を4〜5倍以上に上昇させ、あちこちにエタノール工場の操業を始めた。

　また、各石油輸出国も同様。需要が逼迫している中、価格政策から、増産することなく、利益率はうなぎのぼり。こうした中、資源や食料を輸入に頼る我国では、逃げる手段が無いに等しい。

　そんな中、日本郵政グループの郵便事業会社は保有する２万１千台の全配送車両や事務用車両を電気自動車化することに決めたと報じた。イニシャルコストは１台当たり百万円以上高くなるようだが、高騰するガソリン代を考えると十分ペイでき、環境問題への対策ともなるとのこと。

　現在、自動車各メーカーに対して配達用の軽貨物自動車開発を依頼しているということだが、20,000台を超えるビックユーザーが出現することで、自動車メーカーも本格的な量産開発に迫られ、中々進まない、電気自動車の実用化に拍車がかかりそうだ。

　そして何より、全国各地に支店網を持つ郵政グループ(郵便局)が電気自動車の充電スポットを駐車場などに設置し、一般利用者にも開放することになれば、電気自動車普及で一番の障害となっていた、充電ステーションというインフラ整備も同時並行的に広がると言う画期的なことになる。

　１回の充電での持続距離やスピードなど抱える問題はまだまだあると思われるが、まち乗りしている多くの主婦にとっては受け入れやすい環境となることは確実だ。

　また、かつて、プロドライバーとして活躍し、その後もラリーの総監督をつとめるなどレース界で活躍してきた、高岡祥郎氏は、自身でベンチャー企業を立ち上げ、電気自動車の開発を成功させた。

　イタリアのメーカーの電気自動車をベースにデザイン性や仕様や安全性など、日本仕様に自ら開発を繰り返し、金と時間のかかる安全性試験も見事クリアし、我国の厳しい国内基準を｢軽自動車｣として、中小企業として初めて国土交通省からの認可を受けた。

　２人乗りの車両価格は１台２６０万円程度と割高ではあるが、１回５〜６時間の充電で最大１２０キロメートル、最高時速６５キロメートルの走行が可能とのこと。高速道路を利用した遠乗りは厳しいが、ちょっとしたマチのりでは十分いけるスペックである。

　何といっても、充電でかかる電気料金であるが、大体１回１００円(深夜割引)〜１３０円(通常料金)ということで、逆算すると、１キロ走行するのに１円で済み、またバッテリーも毎日充電しても５年以上持つという。

　ガソリン車で、現状、大体１キロ走るのに２０円程度かかることを考えると、大変維持費は安くなると思われる。また、現在ならば、国からの補助金が１台あたり最高７７万円程度支給される制度も有効活用すれば、イニシャルコストも抑えられる。

　それに何より、地球に優しい車を運転すると言う心地よさは、経済性以上のものがあると思われる。

　いずれにしても、ガソリンを始めとする大量の燃料をCO2と共に、排出し続け、大量消費型の経済は、原油を始めとする天然資源の埋蔵量を考えても、既に温暖化が始まり、各地で異常気象をもたらしている現実や、地球のいたるところで悲鳴を上げている現状を見ても、長続きしないことは確実である。

　現在の原油高、そしてそれに伴う穀物の高騰は、確かに、実需を超えた投機筋によるマネーゲームの影響も多分に受けていることは間違いないことだと思う。ひょっとしたら、こうした減少も１−２年後には収束する可能性も高いと思われるが、我々が自分たちの子供や子孫の代まで、これまで受け継いできたこの美しい地球環境を引き継いで行く義務があることには変わりがない。

　我々としてできることは何か？もう一度考え、小さな努力も惜しまず重ねていく必要が、否が応でも出てきているものと思われる。