地球からの警告

　来月七夕の日から開催される、我国が議長国となって主催する洞爺湖サミット。今年は、先進８カ国に加えて環境問題には別途15カ国を招聘して23カ国の参加となり、史上最大の参加国での開催となる。

　我々青年会議所としても、(社)日本青年会議所　環境教育実践委員会を始めとする委員会が、割り箸を使わずにマイ箸を使ってごみ削減に臨む｢OTONANOSENAKA運動｣や自転車通勤や電灯の節電など、出来る事から取り組もうという運動を３月の総会にて可決し、洞爺湖サミットに向けて、環境問題への意識付けを叫んで運動展開している。

　主要議題は、勿論地球環境問題で、その中心議題は温暖化排出ガスへの議題。何とか２０５０年度までに半減を目指したいと言うのが、議長国としての我国の姿勢である。

　これに併せて、現在福田首相は、ドイツからイギリス、フランス等々地球環境に対して関心の強い欧米各国を歴訪し、温暖化排出ガス規制に向けて欧州の協力を呼びかけ、議長国としてのリーダーシップを発揮し、厳しい規制に対して懸念を表明している、アメリカやロシアといった先進国や、中国やインドを始めとする開発国への牽制をしていきたいところである。

　併せて、高騰を続ける原油を始めとする燃料高や食糧問題についてもサミットで共同宣言を盛り込もうと言う。

　一方、先月開催された、第４回アフリカ開発会議(TICAD)では、｢アフリカの経済成長を加速化させることが重要｣という横浜宣言を採択し３０日に閉幕したが、アフリカから５１カ国参加があり、４０カ国以上の首脳と福田首相は会談を精力的に行ったが、これほど多くの首脳が我国に集結したのは、昭和天皇の国葬以来のことだという。

　現在、アフリカでは5％以上の経済成長が続き、比較的好景気の様相を呈しているが、温暖化の影響で旱魃続いたり、昨今の穀物相場の高騰による食糧不足により、暴動が発生したり、飢餓に苦しむ最貧層の国民が悲鳴を上げている現実もある。

　これに対して、食料の無償支援から農業支援…集約的で効率的な農業技術支援やインフラ整備、豊富な鉱物資源開発への投資など、アフリカ諸国の日本への期待は、日本の先進技術と資本参加を通じたビジネスパートナーとしての期待と、それによるアフリカ諸国の産業の自立化が最大の目的である。

　少しはなしが飛んだが…要は、現状地球規模で異常気象が起こっているのは、温暖化による影響が濃厚とされてきており、そのことから、人類史上初めて世界各国の共通認識として、｢地球環境問題｣が取り上げられるに至っている。

　そして、現在、開発途上国の旺盛な経済発展に伴い、需要増加が主要因とされる、現状の原油高…限りある石油資源からの依存脱却から、代替燃料としてトウモロコシを利用した、バイオエタノール開発により、米国の小麦農家の多くがトウモロコシ栽培を始め、その他の生産国が異常気象による打撃を受け、穀物の高騰を招いている。

　その結果、飼料の高騰を始め原料高の連鎖を招き、先進国各国では、原材料価格の高騰として経済界や消費者に打撃を及ぼし、貧しい後開発国では、食糧危機を招き、今後は貿易や経済問題に発展しようとしている。

　確かに、投機筋によるマネーゲームの影響もあるかもしれないが、こうした一連の動きを見ると、悲鳴を上げている地球･･･そして、今後我々が避けようとしている、地球環境の崩壊から来るべき姿が、一つずつ現実になり始めているだけなのではないだろうか？

　即ち、現状とは、決して偶発的に起こった物価高や食糧不足ではなく、悲鳴を上げている地球からの非常に現実的な警告なのではなかろうか？

　つまり、これまで何億年も積み重ねて作り上げてきた石油を百年一寸の間で使いきってしまうこと、貧富の差という人為的に作られた制度により、本来行われるべき自給自足の原則を大きく崩してしまったことへの警鐘のような気がしてならない。

　そして、その為には、我々自身がどれだけ環境に対して配慮できるか？無駄をなくしたり、ごみを削減したりといった、地道な努力が出来るか？また、環境に対してどれだけのコストに耐えられるか？ごみを分別したりといった負担を受け入れることが出来るか？そして、産業界でも同様、どれだけの省エネルギーでの生産活動を行うことが出来るか？について真剣に考えていかなければならないと思う。